オトクネタ番長

昨年総務省からの要請を受けて今年に入り、大手３台キャリアが色々な発表をしています。

本体価格の実質０円をやめたり、ライトユーザー向けのプランの発表などがありますが、これは私たちにどのように関わってきて、どう変わっていくのでしょうか。

一番最後にプランの発表をしたのがKDDIいわゆるauです。

auのライトプエランは通話定額のスーパーカケホ組み合わせて利用する1GBのデータ容量の「データ定額１」です。

データ定額１自体は２９００円でスーパーカケホと合わせると、４９００円となります。

他の会社と同じように５０００円以下というところで合わせてきたようです。

ただしスーパーカケホは通常の定額通話と違い、一回の通話が５分以内という制約があります。

通話時間がこれに多く当てはまる人にとってはこちらにしたほうがお得というわけです。

現在ある他のデータプランでもこのスーパーカケホは組み合わせられるようですので、もし通話時間が短くてもいいなら、こちらに切り替えるのも節約となりそうです。

これからさらにどのような展開になっていくのか、端末料金などがどのように変わっていくのか、さらにスマートフォン業界に注目が集まるところですね！

複数機器を同時に給電できると、例えば家に入ったら誰でも充電できてしまうという心配が生じます。Cotaではこれを防ぐために認証機能を導入したのです。送電側と受電側でデータ通信が行える特性を利用して、このデバイスは充電する・しないなどの選択をスマートフォンアプリで行えるようになります。担当者はWi-Fiルータを例に、Cotaの認証機能について『まるでSSIDとパスワードのように認証できる。IoTの普及で充電対象が増えるなか、まるでWi-Fiルータを展開するようにOssiaでワイヤレス給電を展開できる』『au IDのように紐付けられたデバイスにだけ充電できる仕組みも作れる』と説明しています。またCotaのデータ通信機能を活かして、クラウドと組み合わせてホームセキュリティのソリューションなども提供できるとしているのです。なおCotaの給電力は1W。Qiの5Wに比べると見劣りします。スマートフォンの充電に使う場合、目安ではありますが1時間で20%しか充電できないとのことです。このように低い給電力ではありますが、単3電池程度で駆動するIoTデバイス、工場の多数のセンサーの給電には必要十分であるとのこと。最近はIoTが流行して、駆動には電源確保が課題となりますが、Cotaを使えば配線不要・電池交換不要となるのです。

NTTドコモは29日、2015年度第3四半期の業績を発表しました。前年同期と比べ、増収増益となった業績に加えて、同日発表された料金プランの拡充、あるいは端末の0円販売についてなど、2015年終盤に総務省から要請された内容への対応があわせて発表されたのです。1月29日にドコモが発表した「シェアパック5」は、データ通信のプランとして、これまでより容量の少ない5GBタイプを提供するというものです。1人で利用できる5GBタイプはありましたが、家族とシェアできるものはなく、利用が少ないユーザーに適したものと位置付けられています。加藤社長は「分布のなかで、1GB未満の人は確かにいる。しかし6割はもはや10GBなどのプランを選択し家庭内のシェアをしている」とコメント。提供の背景として、「総務省からの要請を踏まえて検討した結果、新たなプランを発表することにした。主に家族でシェアして効率的に、無駄なく使えることが特徴」としたほか、「カケホーダイライトを（シェアパック5でも利用できるよう）提供させていただくということで、実質的に5000円以下でお使いいただける環境が整った」と加藤氏は語りました。総務省のタスクフォースで示された「1GB/5000円以下」という例を1つの基準と見なす場合、今回の料金面での施策によって、総務省からの要請に応えた格好となります。

都営地下鉄で2020年まで、スマホが利用しやすいようにWi-Fiが提供されると発表されました。
利用はドコモとauができるようになり、これから地下鉄でも気軽にスマホが使用できるようになります。
最近では、Wi-Fiも国内線の飛行機などでも利用ができるようになったりと幅広くなってきます。
今では、スマホがない生活はありえないので、Wi-Fiが色々な所で使用ができるようになれればいいものですね！

このWi-Fiの導入は、2020年に行われるオリンピックに備えての用意みたいですね。
外国人観光客なども増えてくる中、やはり地下鉄などでも、Wi-Fiが利用できるなると便利なものです。
また、これを利用をする場合専用のアプリが必要となってくるそうです。
ドコモやauを利用している方は必要ないみたいなのですが、そうでない人にはアプリが必要となるのです。

外国人などであれば、やはり道などが分からなくなる場合があると思うのです。
そういった場合、スマホがサクサク使用ができれば非常に助かるだろうなと思います。
また、日本人でも観光に来て分からない事があればいいものですよね。
オリンピックまでには、利用ができるようになっているのが楽しみです。

スマホ　音楽ライフを楽しんでるでしょうか。スマホ音楽を楽しんでいる人たちは、しっかりルールを守って大人としての行動をしなければなりません。

違法ダウンロードをしてはいけないと言うものの、未だ逮捕されたという話しを聞いたことはありません｡

しかし、音楽会社は、違法ダウンロードによって本当に倒産危機を迎えているために、違法ダウンロードは逮捕されるといい、抑止力を高めていると言うのも事実でしょう。

なぜ、そのような過剰なニュースを流さなければならないかと言えば、違法ダウンロードは親告罪となっており、著作権者からの申し立てが無い限り、犯罪とはならないからです。

そんなに簡単に実際に、違法ダウンロードをしている人たちが逮捕されるということはありません｡あなたが違法ダウンロードをしていたとしても、誰が知るすべがあるのでしょうか。

しかし、だからと言って、違法ダウンロードをしてはいいということではありません｡大人として子供の見本となる行動をしていただきたいですね。

米調査会社IDCが1月27日（現地時間）に発表した2015年第4四半期（2015年9～12月）および2015年通年の世界におけるメーカー別スマートフォン出荷に関する調査結果によると、いずれもシェアのトップ3社は変わらず韓国Samsung Electronics、米Apple、中国Huaweiという順位でした。第4四半期のスマートフォンの出荷台数は前年同期比5.7％増の3億9950万台、2015年通年では前年比10.1％増の14億3290万台でした。出荷台数の順位は変わらなかったのですが、Huaweiの成長率が四半期、通年ともにめざましく、通年では37％となっています。同社は年間1億台の端末を出荷した史上4番目の企業となりました（他は、Nokia、Samsung、Apple）。1位のSamsungの通年成長率は14％、2位のAppleは0.4％でした。Appleは10～12月期の業績発表で、同四半期のiPhoneの出荷台数が過去最高と発表しましたが、前年同期と比較するとほぼ横ばいということになりました。なお、IDCは、Lenovoの2014年の出荷台数およびシェアに買収前のMotorolaのデータをマージした数字も示しています。
　

スマホ音楽が充実されている中で、ちょっとマニア向けのサービスを始めました。
それは「スマホでUSEN」なのですが、定額制音楽配信サービスで「音鉄バンザイ！」を出す事になりました。
この、「音鉄バンザイ！」と言うのは、鉄道マニアに嬉しいものとなっています。

「音鉄バンザイ！」は、発車メロディ、接近メロディ、走行音、駅のアナウンスなどを音にしているのです。
電車マニアには、たまらない音楽サービスですよね。
鉄道関連の音が、「スマホでUSEN」で好きな時に聞けるようになるのです。
自分が大好きな、鉄道の音を聞いてみるのもいいかもしれませんね。

また、国鉄特急編というものもありそこでは、あまぎ3号、つばさ1号、ゆうづる1号といった懐かしい音が揃えられています。
きっと好きな鉄道音を見つけると思いますね。
鉄道マニアの方などは、音を楽しむような部分もあり、それをスマホで楽しめるようになれればすごいですよね。
きっと、鉄道が大好きな方は利用をするのは間違いないと思います。
日頃聞かないような、鉄道の音を聞いてみるのもいいかもしれませんね。
日頃、鉄道に興味がないような人も、ちょっと楽しんでみるのもいいかもしれません

2015年は政府のタスクフォースがきっかけで「携帯料金が高過ぎる」といった意見をよく耳にするようになりました。しかし日本は欧米など諸外国と比較して、山間部から住宅密集地まで電波の届きにくい立地が圧倒的に多いのです。インフラ整備・エリア拡大の観点だけで見ても、他国よりもコストがかかる構造になっています。さらに日本は世界的にもまれに見る「災害大国」です。地震はもちろん、豪雨、豪雪、津波などさまざまな自然災害が起こりやすい立地なのです。このような環境下でも、ドコモをはじめとする大手キャリア各社は設備投資と災害対策を地道に行い、高品質なだけでなく、災害や輻輳に強いインフラを実現してきているのです。テレビや一部の“有識者”が持ち出した「日本のスマートフォン料金は海外より高い」というフリップボードには書かれていない、大手キャリア各社の不断の努力にも目を向けるべきではないでしょうか。ドコモではP-BTSのような移動基地局車だけでなく、移動電源車も多数準備しています。災害等により電力が供給されなくなったときや、計画停電の場合でも移動電源車を基地局につなげば、一定時間の稼働が可能になっています。東日本大震災の際には、大規模かつ長時間にわたる「電源喪失」によって、基地局設備や伝送路が無事でも通信インフラが使用不能になってしまったという教訓があります。
　

ヤマト運輸は19日、コミュニケーションアプリ「LINE」上で公式アカウントを開設して、宅急便で送った荷物の問い合わせや不在連絡サービスを提供しました。LINE上で「ヤマト運輸」公式アカウントの画面から同社の会員サービス「クロネコメンバーズ」のIDを連携させることで、荷物が届く前や、不在配達時にメッセージで通知されるようになります。メッセージ内のリンクから、配達時間帯や場所を指定できるのです。　当初提供されるサービスは、従来、メールやヤマト運輸の公式アプリでクロネコメンバーズ会員向けに提供していたものと同じ内容です。配達状況の確認などのや集荷依頼などのメニューは、LINEアプリ内でクロネコメンバーズのサイトを開いて利用する形となるものです。発表会で登壇したヤマト運輸の代表取締役社長、長尾裕氏によると、ユーザーの利便性向上を考えて、サービスの利用方法の選択肢を増やすのが目的として、メールやヤマト運輸アプリで提供しているサービスを終了する予定は、現時点ではないとしています。ユーザーは、LINEとメールや公式アプリを併用することもできるとのことです。。最近はLINE上でのやりとりを行う企業が増えてきました。
　

スマホ　いいえ私は､フィーチャーフォンでいい､フィーチャーフォンのことしか判らないと言いますが､それは正しい言い方でしょうか。　今､販売しているフィーチャーフォンを購入することは出来るかもしれませんが､新しいフィーチャーフォンは､５年後､すぐ先では買い換える必要が出てくるかもしれません｡機械製品などおおよそ10年はもつことを意識するべきと言うのにです。
フィーチャーフォンが実際にいつまで使用出来るか判らない現状で､フィーチャーフォンを購入するのも正しい選択ではありませんし､そもそも､何気ない顔してフィーチャーフォンを販売していることも問題は問題かと思いますが。何かキャリアと言うものの､このような対応にいつだって歯切れが悪いのです。今まで、フィーチャーフォンに慣れ親しんでいた人たちも､スマートフォンを購入と言う時には､再びスマホのルールを知らねばならないではありませんか。企業のご都合主義に翻弄しているだけなのです。